【退職から入社まで】転職が決まったらやるべきことリスト

転職活動Tips

転職活動が実を結んだら、次に何をしておくべきか把握しておきましょう。 内定をもらった後の事務処理などは、あらかじめリストアップしておくと抜け防止に繋がります。 実際に転職が決まった後にどのような準備をしておけばいいのか詳しく紹介していきます。ぜひ参考にしてみてください。

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退職に向けてやるべきこと 6 つ

ここでは、退職に向けてやるべき 6 つのことを紹介します。 ひとつずつ丁寧に確認して、後から処理忘れが見つからないように気をつけていきましょう。

退職の意思を伝える

まずは直属の上司に退職の意思を伝えましょう。 この時気をつけたいのが、直属の上司を飛び越えて、更に上の階級の上司に報告してしまわないようにするということです。

順番に報告をしないと、情報の行き違いや誤解を招いてしまうことがあります。 また、あまり良い印象にならないこともあるかもしれません。 報告は順番を守って、情報の解禁などは上司指示や部署の規定に従いましょう。

業務の引き継ぎをする

退職するにあたって、必ず行わなければならないのが業務の引き継ぎです。 まずは業務の洗い出しを行い、何を引き継ぐ必要があるのかを明らかにしましょう。

そして、引き継ぎ先の確認をし、必要であればマニュアルを作成してください。 マニュアルがあることで、これまでどのように業務を進めてきたのかがわかりますし、自分の業務を引き継ぐ人が今後の対応に困ることも減ります。 今後の担当者の目線に立って、不明点がないように作りましょう。

会社から貸与されているものを返却する

会社から貸与されているものを返却しましょう。 今まで当たり前に使っていたものだからと、手元に置いたままにしてしまうことがあります。 そうならないためにも、何を貸与されていたのか、手元にあるものをひとつずつチェックしていきましょう。 下記は、一例ですが、返却をする必要のあるもののリストです。 今後退職の手続きをする時までにそろえておくことをおすすめします。

  • 社用PC・スマートフォン・ディスプレイ
  • 社員証・ビルカード
  • 名刺
  • 健康保険証
  • 書類
  • その他備品

例えば社員証や名刺は会社に所属していた間の自分の身分証明書です。 退職するのであれば、それらは身分証明書としては使えませんし、これを返却しないと、会社は「悪用されてしまうのではないか」と危惧してしまいます。

PC やスマートフォン、ディスプレイといった電子機器は社内の IT サポートや総務担当などに問い合わせをして、確実に返却をしてください。 デスクに置いたまま退職すると、紛失したと勘違いされたり、他の人が片付けたりしてしまいます。

健康保険証も忘れずに返却しましょう。 その会社で加入していた健康保険は、もう使うことができません。 転職先の手続きにも影響するため、健康保険証の返却は忘れないようにしてください。

また、業務中に使用した資料やデータは確実に返却してください。 これらを持ち帰ってしまうと、情報漏洩に繋がってしまいます。 気付かぬうちに情報を漏らした罪を着せられてしまうことも十分に考えられますので、今後使用することがない資料やデータは全て返却もしくは処分をしましょう。

必要な書類を受け取る

会社側から受け取るものについても確認していきましょう。

下記は受け取る必要がある書類のリストです。

  • 雇用保険被保険証
  • 年金手帳
  • 源泉徴収票

雇用保険被保険証は、入社した際に雇用保険の加入手続きをした会社側が持っている雇用保険に加入したことを証明するためのものです。

普段は意識する必要はありませんが、退職する際にはこれを必ず受け取らなければなりません。 この雇用保険被保険証は、転職先でも必要になるからです。 転職先で雇用保険の手続きをする際には、雇用保険被保険証を使用するため、なくさないように手元に置いておきましょう。

次に、年金手帳も返却してもらいましょう。 これは会社に預けている場合のみですが、年金手帳が手元にないと転職先で提出できなかったり、年金や年金番号に関わる各種手続きができなくなったりしてしまいます。

また、源泉徴収票も受け取ってください。 源泉徴収票は退職した後に発行されるものなので、多くの場合直接渡されるのではなく自宅に郵送されてきます。 源泉徴収票を受け取ったら、確定申告をする必要があります。 転職先に源泉徴収票を提出すると、そこで年末調整をしてもらえるので、紛失しないように持っておきましょう。

税金・年金・社会保険の変更手続きをする

職場が変わると、税金や年金などを変更する必要があります。 住民税や所得税は転職先で支払われる給与によって金額が変わります。 そのため、現職の収入のままでは正しい税金を払うことができません。

また、厚生年金保険や健康保険、雇用保険についても同様のことが言えます。 転職して年収が変わると支払う保険の金額も変わります。 こちらも変更することを忘れないようにしましょう。。 そして、将来正しく厚生年金を受け取るためにも、厚生年金保険の手続きはしっかり行っておきましょう。

退職の挨拶をする

すべての手続きを漏れなく終えたら、最後に退職の挨拶をしてください。 これまでお世話になった人達に挨拶回りをして、同じ部署の近しい人達には菓子折りを渡すといいでしょう。 また、最近はリモートワークで直接顔を合わせる機会が減ってしまったという人も多いでしょうが、その場合はビデオ会議などで退職の挨拶をしてください。

本来ならば自分もリモートワークをしている、という人も退職の挨拶の際には出社することをおすすめします。 様々な手続きを行うためにも出社の必要はありますし、できれば社内に残っている人達に顔を出しておきたいところです。

また、取引先にも挨拶をしておきましょう。 直接赴かずとも、メールなどで退職の意を伝え、今後は別の者が担当することになると伝えておきましょう。 最後まで礼を尽くし、今後の取引も円滑に行えるようにしてください。

退職を引き留められたときの対処法 5 つ

ここでは、退職を引き留められた時の対処法について説明します。 円滑に退職できるように工夫をしておきましょう。

退職が繁忙期と重ならないよう調整する

忙しい時期に人員が不足してしまうのはどの会社にとっても大きな痛手です。 周囲としても繁忙期にスムーズに仕事を進めていくために、これまでの業務の流れを知っている上で働いてくれる人を求めています。 繁忙期に自分が抜けてしまうと、周囲に負担がかかってしまうということを意識しましょう。

退職日までに余裕を持たせる

退職を伝えてから退職日までの時間が少ない場合、これまで一緒に働いていたメンバーの業務調整が難しいこともあります。 それを理由に、退職を引き留められることもあります。 後任の決定や業務の引き継ぎには十分な時間が必要なので、退職を伝えてから退職日までの日数に余裕を持たせておくことをおすすめします。

余裕があれば、上司や他のメンバーも、あなたの退職に向けて少しずつ準備をすることができ、円満に退社をすることができるでしょう。

退職の意思が揺るがないことを伝える

退職を引き留められた時に重要なのは、自分の意思が固く変わらないと伝えることです。 会社に残るように懇願されたとしても、自分は新しい会社で働いていきたいと考えていると根気よく伝えましょう。 この時、不愛想な態度をとってしまうと悪い印象を与えてしまいます。

和解することを念頭に置いて伝えるようにしてください。

転職後にやりたいことがあることを伝える

転職を引き留める会社側は、転職する必要性について納得していないことがあります。 そのため、転職後のビジョンを具体的に伝えることは非常に大切です。 やりたいことがあるからこの会社から去らなければならない、というしっかりとした理由を説明できるようにしておきましょう。

感謝を伝える

円滑に退職するために最も大切なのは、これまでの感謝の気持ちを伝えることです。 もう辞めるからといって突き放したような態度をとったり、謙虚さを失ったりしていると、最後の最後で悪い印象を与えることになってしまいます。 丁寧に感謝の意を伝え、退職することを理解してもらいましょう。

入社に向けてやるべきこと 2 つ

ここでは、実際に入社に向けてやるべき 2 つのことについて紹介します。

必要書類の準備をする

入社に伴い、下記の書類を用意しましょう。 会社ごとに異なる場合もあるので、必ず必要になる公的な書類を中心に把握しておくといいでしょう。

  • 雇用保険被保険証(もしくは雇用保険被保険者資格喪失確認通知書)
  • 年金手帳
  • マイナンバー
  • 源泉徴収票
  • 給与振込先届(もしくは通帳のコピー)
  • 住民票記載事項証明書
  • 雇用誓約書
  • 健康診断書
  • 扶養控除等申請書
  • 健康保険被扶養者異動届(扶養義務のある家族がいる場合)

退職時に返却された雇用保険被保険証、もしくは雇用保険被保険者資格喪失確認通知書は転職先に提出する必要があるため、あらかじめ準備しておきましょう。 雇用保険被保険証はコピーでも構いませんが、有効期限に注意してください。 退職時から7年以上が経過してしまうと、効力を失ってしまうため転職先の会社が再度発行することになります。

また、年金手帳やマイナンバー、源泉徴収票も準備してください。 これらは全て転職先で新たに必要となるものなので、紛失には注意しましょう。 特に源泉徴収票は、提出できないとその年の確定申告ができず、年末調整に影響を及ぼしてしまいます。

マイナンバー情報は源泉徴収票に必要となるものであるうえ、各種保険の手続きにも必要となるものです。 マイナンバーの情報は現職の会社ですぐに削除されることはありませんが、一定期間を過ぎると削除されてしまいます。

次に、給与振込届、もしくは給与を振り込んでほしい口座の通帳のコピーを用意しましょう。 この時、いくつか口座を持っている場合にはどの口座に振り込むか決めておき、もし分割して振り込んでいきたいのであれば、そのための口座を開設しておきましょう。

また、住民票記載事項証明書と離職票もセットで用意しておいてください。 住民票記載事項証明書とは、住民票の写しにある項目のなかで申請者が希望する項目だけを記載した証明書を指します。

転職先の会社には、住民票の写しではなく住民票記載事項証明書を提出することになるため、早めに準備しておきましょう。 会社としてはその人の全てが知りたいわけではなく、必要な項目のみ手に入れられれば問題ないため、住民票の写しを求めることはまずありません。

そして、雇用契約書や健康診断書、扶養控除等申請書も準備してください。 雇用契約書は雇用主である会社と労働者となる自身の間で交わされる書類です。 法律上、必ずなくてはならないものではありませんが、双方の行き違いなどのトラブルを避けるために通常は用意されるもので、署名と捺印を欠かさないようにしましょう。

扶養控除等申請書を提出すると、収める税金の額を減らすことができるため、もし自分が該当者である場合は必ず用意してください。 また、扶養義務のある家族がいる場合は、健康保険被扶養者異動届を準備しましょう。 被扶養者となる妻・夫は、パートをしていても対象となる場合があります。

転職後の業務に必要な知識や技術を身につける

転職先で早く会社に貢献するためにも、事前に知識や技術を最低限身につけておくことは非常に重要です。 何も知らない状態で入社してしまうと、周囲との差や業務の遅れに苦しむことになってしまいます。

未経験可という条件で採用された場合でも、できる限り前もって予備知識を身につけておくべきです。 また、技術職であればひとつでも多くのスキルを学び、入社までの時間を無駄にしないようにしましょう。 入社前に身につけた知識や技術は、必ず役に立ってくれます。

まとめ

いかがでしたか。この記事では転職が決まり、退職から入社までにやるべきことをリストアップしました。

転職は喜ばしいことですが、これまで共に働いてきた人になるべく迷惑をかけないように退職日までの準備を怠らず、円満な退職を目指していきましょう。 また、気持ちに余裕を持って入社日を迎えられるように、事前準備も怠らないようにしましょう。

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